教育費がピークのファミリー
「住宅ローン」は、「借りられる額」ではなく、「返せる額」であることが大切。Bさんの場合、教育費がピークになる3〜4年後を基準に考えておかないと、大幅な赤字になってしまうので要注意です。
毎月の返済額=( 1 - 2 - 3 - 4 )÷12ヶ月
1 収入 2 住宅費以外の支出 3 住宅を購入した場合の年間維持費 (管理費・修繕積立金、固定資産税などの維持費) 4 教育等、将来に向けた貯蓄
Bさんの毎月の返済可能額
Bさんの現在の手取収入と、住宅費以外の支出
住宅購入をした場合には、管理費・修繕積立金、固定資産税などの維持費がかかります。それを年間40万円として計算すると、教育費ピーク時の毎月返済可能額は下記のようになります。
<現在>
収入 | 夫 | 640 |
妻 | 96 | |
収入合計(A)736 |
支出 | 生活費 | 348 |
教育費 | 99 | |
支出合計(B)447 |
<教育費ピークの頃>(4年後の場合)
収入 | 夫 | 679 |
妻 | 96 | |
収入合計(A)775 |
支出 | 生活費 | 362 |
教育費 | 205 | |
支出合計(B)567 |
(775万円-567万円-40万円)÷12ヶ月=168万円÷12ヶ月=14万円
Bさんの借入可能額
毎月返済額14万、金利1.5%、返済期間20年の場合の借入可能額 2,900万円
Bさんは、定年退職まで15年間。でも、次男が大学卒業後は収支に余裕ができ、繰上返済が年間200万円程度は可能なことから、繰上返済することを前提に、20年返済として借入可能額を算出してみましょう。実質15年で返済予定なので、金利は長期固定よりも低いものが利用できます。