生涯賃金から考える ファミリータイプ別ライフプランシミュレーション

教育費がピークのファミリー

STEP3-1無理のない住宅購入予算を計算しよう
家計が一番苦しい時期を基準に考えることが大切

「住宅ローン」は、「借りられる額」ではなく、「返せる額」であることが大切。Bさんの場合、教育費がピークになる3〜4年後を基準に考えておかないと、大幅な赤字になってしまうので要注意です。

毎月の返済可能額の計算式

毎月の返済額=( 1 - 2 - 3 - 4 )÷12ヶ月

1 収入 2 住宅費以外の支出 3 住宅を購入した場合の年間維持費 (管理費・修繕積立金、固定資産税などの維持費) 4 教育等、将来に向けた貯蓄

Bさんの毎月の返済可能額

Bさんの現在の手取収入と、住宅費以外の支出

住宅購入をした場合には、管理費・修繕積立金、固定資産税などの維持費がかかります。それを年間40万円として計算すると、教育費ピーク時の毎月返済可能額は下記のようになります。

<現在>

収入 640
96
収入合計(A)736
支出 生活費 348
教育費 99
支出合計(B)447

<教育費ピークの頃>(4年後の場合)

収入 679
96
収入合計(A)775
支出 生活費 362
教育費 205
支出合計(B)567

(775万円-567万円-40万円)÷12ヶ月=168万円÷12ヶ月=14万円

  • 年間維持費を40万円として計算。

Bさんの借入可能額

毎月返済額14万、金利1.5%、返済期間20年の場合の借入可能額 2,900万円

Bさんは、定年退職まで15年間。でも、次男が大学卒業後は収支に余裕ができ、繰上返済が年間200万円程度は可能なことから、繰上返済することを前提に、20年返済として借入可能額を算出してみましょう。実質15年で返済予定なので、金利は長期固定よりも低いものが利用できます。

次のページで、いよいよマイホームの購入予算を計算します

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