【梅田】大阪市最大の交通ターミナル、ショッピングタウンとしてにぎわう街

梅田エリアはJR各線が乗り入れる「大阪」駅や私鉄、地下鉄の「梅田」駅が集まり、大阪市内最大のターミナル駅としてにぎわいます。梅田エリアには百貨店や大規模量販店などショッピング施設も揃い、買い物の楽しみも豊富です。
こうした利便性に恵まれている一方、中之島周辺やうめきた地区の広場など自然に親しめるスポットも充実しています。梅田エリア周辺ではうめきた2期区域やなにわ筋線の整備など今後もインフラ整備が続けられる予定で、さらなる魅力アップが期待できるでしょう。

多くの鉄道が集まる梅田エリアは交通アクセスの利便性も魅力です。「大阪」駅にはJR京都線、JR神戸線、JR大阪環状線、JR宝塚線のほかJR大和路線、JR阪和線、JRゆめ咲線方面への直通電車も発着し、東海道・山陽新幹線接続の「新大阪」駅をはじめ、「京都」駅や「神戸」駅、「奈良」駅、「和歌山」駅、「ユニバーサルシティ」駅など広いエリアにダイレクトアクセスできます。
さらに「大阪」駅周辺には阪急京都線、阪急宝塚線、阪急神戸線の「梅田」駅、阪神本線の「梅田」駅もあり、「河原町」駅や「宝塚」駅、「神戸三宮」駅にも乗り換えなしで移動できます。大阪市内の移動は「梅田」駅からの大阪メトロ御堂筋線、「西梅田」駅からの大阪メトロ四つ橋線、「東梅田」駅からの大阪メトロ谷町線が利用できます。
また、「大阪」駅や「梅田」駅周辺からは「伊丹空港」や「関西空港」に向かう直通バス、東北から九州まで各方面に向かう高速バスも多数発着しているので、旅行や出張の際のアクセスも便利です。

現在、「大阪」駅北口のうめきた地区では「(仮称)北梅田」駅の整備が進められています。
「(仮称)北梅田」駅から「JR難波」駅、南海「新今宮」駅を結ぶなにわ筋線の計画も進められており、これらがすべて完成した際には「(仮称)北梅田」駅からJR阪和線、南海本線方面へ直通し、「関西空港」駅や「和歌山」駅方面へ向かう電車が利用できるようになります。
梅田エリアは今後のさらなる利便性向上も期待されます。

JR「大阪」駅の北側はかつて貨物専用の「梅田」駅が広がっていました。この場所が「大阪」駅前という地の利を生かして再開発されることになり、2005(平成17)年から東側の先行開発区域の工事が始まりました。
先行開発区域は2013(平成25)年に「グランフロント大阪」として街びらきが行われ、オフィスをはじめホテルやショッピング施設もオープンしています。「グランフロント大阪」には「うめきた広場」など広場空間も設けられ、「大阪」駅周辺を訪れる人々の憩いの場としても親しまれています。
現在も2024年の完成を目指して西側の2期区域の整備が進められており、ホテルやショッピング施設、国際会議や展示会の会場となるMICE施設などが整備されることになっています。2018(平成30)年7月には2期区域の開発は三菱地所を代表とするグループが担うことが決定しました。
また、2期区域では本格的な工事が始まるまでの暫定施設として、みどりや環境、食や音楽のイベント、サーカスの会場などが設けられています。

梅田エリアは自然に親しめるスポットも身近です。
エリアの南、中之島周辺は水都大阪の象徴として、「中之島公園」の再整備や八軒屋浜の船着場の整備などが進められたほか、橋のライトアップやビヤガーデンの開催などイベントも行われています。
近年は大阪のウォータフロントとして中之島周辺を散策したり、ジョギングしたりする人々も増えてきています。
また、今後開発が進められるうめきた2期区域の中央には4.5ヘクタールという大規模な都市公園が整備される計画になっています。この都市公園には屋根付きの屋外劇場やミュージアム、飲食店なども設けられる計画で、緑の中で思い思いのひと時を楽しめるようになるでしょう。

多くのショッピング施設が集まる梅田エリアは買い物の楽しみにも恵まれています。「大阪」駅や「梅田」駅周辺には「阪急 うめだ本店」や「大丸 梅田店」、「ルクア大阪」など大規模ショッピング施設が充実しており、多彩な買い物ニーズを満たすことができます。
2018(平成30)年に「阪神 梅田本店」の建て替え工事の第1期が完了したのに続き、2022(令和4)年4月にはすべての工事が完了し全館グランドオープンしました。2019(平成31)年11月には「大阪」駅北口の「ヨドバシカメラマルチメディア梅田」北側に「ヨドバシ梅田タワー」が誕生し、新たな商業施設「LINKS UMEDA」がオープンしました。
梅田エリアにはショッピング施設に加え、シネマコンプレックスや劇場、コンサートホールといった休日のレジャースポットも揃い、多彩な休日を満喫できます。
- 掲載日
- 2018/07/31
本記事は、(株)ココロマチ が情報収集し、作成したものです。記事の内容・情報に関しては、調査時点のもので変更の可能性があります。