老後にかかる費用（生活費はどのくらい？）｜ライフプランシミュレーション

住宅を購入する場合、毎月、どのくらい返済できるかということばかり考えがちですが、住宅ローンを返済しつつ、将来のための貯蓄もあわせて行っていくことが必要です。
その中でも、大きな金額の準備が必要なのが、老後にかかる費用です。
各ご家庭のライフスタイルにより異なりますが、まずは、平均的な金額を知っておきましょう。

食費	62,645円
住居費	15,413円
水道光熱費	20,323円
家具・家事用品	9,103円
被服等	8,292円
保健医療費	15,725円
交通・通信費	24,213円
教育・教養娯楽費	28,287円
こづかい	8,345円
交際費	32,652円
その他支出	22,321円
合計	247,319円

※ 「家計調査年報」平成19年より

総務省「家計調査」によると、世帯主が60歳以上、無職世帯の1ヶ月の支出は右記のようになっています。

これは、あくまでも平均の金額です。それぞれのご家庭によって、異なりますので現在の家計支出と比較してみましょう。老後はお子さまの教育費などはかかりませんが、基本生活費が、これより多いか、少ないかは現在の支出からもある程度推測できるでしょう。

リタイア後の主な収入は、公的年金です。
公的年金の受給額の平均は、以下の通りになっています。

厚生年金・・・月額　約16.7万円（平成17年社会保険庁調べ）国民年金・・・月額　約　5.2万円（平成17年社会保険庁調べ）

公的年金がもらえるのは、男性で昭和36年4月2日以降生まれ、女性で昭和41年4月2日以降生まれの人は、65歳からとなります。つまり、60歳で退職した場合には、公的年金が出るまでに、5年間の無収入期間があるのです。
この間に、再就職して働くかどうかも、老後資金をどのくらい準備したらよいかに大きな影響をもたらします。

なお、年金額は、厚生年金は現役時代の報酬額によって、国民年金は納付期間によって受給できる金額が変わってきます。
50歳以上の人は、社会保険庁で管理されている個人記録によって、年金の見込み額を算出してもらうことができます。50歳未満の方でも、ご自身で試算することができますので、自分の場合の金額をある程度知っておきましょう。

社会保険庁年金加入記録照会・年金見込額試算